マテリアリティの特定
2024年4月、ステークホルダーと蝶理グループの双方にとって特に重要であり優先的に取り組むべき事項として、4つのマテリアリティと関連する14の重点テーマを特定し、サステナビリティ関連方針とともに開示しました。蝶理グループは、これらのマテリアリティに対して実効性のある活動を進め、サステナブルな社会づくりに貢献していきます。
マテリアリティ特定プロセス

有識者コメント
2023年度サステナビリティ推進準備委員会では、外部有識者の皆さまと対話の機会を設け、当社の取り組みに対する貴重なご意見・ご助言をいただきました
特定されたマテリアリティは網羅性があり、良い方向に進まれていると感じました。せっかくマテリアリティを特定されたので、ステークホルダーに周知し、意見を吸い上げる仕組みを構築していただければと思います。グローバル企業の中では、国ごとにステークホルダーを定義している企業もあります。規模やリスクの大きさから優先順位を検討し、従業員やサプライヤー等のステークホルダーに対し、コミュニケーションを図っていきながら事業を盛り上げられることを期待しています。
Sustainavision Ltd.
代表取締役
下田屋 毅氏
サステナビリティ基本方針とマテリアリティの特定をされ、サステナビリティ経営のスタートとして、良い第一歩を踏み出されたと思います。マテリアリティに対するKPIについては、蝶理らしい指標を設定されることを期待しています。CIP2025で設定されているSDGs商材の売上高のようにKPIとして明確化することで、目指す方向性を全社的に共有しやすくなる一面もあります。人材育成について特徴的なKPIを設定すると、人材獲得の重要性が伝わりやすくなります。地道に取組内容を開示されることを期待しています。
一般社団法人サステナビリティ経営研究所
代表理事
冨田 秀実氏