蝶理の歴史

蝶理の歴史

蝶理は、日本が明治という新時代を迎える前夜、1861年(文久元年)に、京都で生糸問屋として産声をあげました。以来150年あまり、常に時代とともに歩み、社会のニーズに応えながら、積極的に事業の構築に努めて参りました。現在進行中の中期経営計画「躍進2016」では、「連結経営基盤強化」「人的基盤強化」「新規開発・M&A」を基本戦略に定め、さらなる企業価値の増大を図っています。

1860 1861年(文久元年)
京都西陣において生糸問屋として創業。
1920 1926( 大正15年)
人絹工業の勃興とともに人絹糸の取り扱いを開始。
1930 1937( 昭和12年)
人絹糸生産量の30%を取り扱い、人絹糸業界最大の糸商となる。
1940 1948( 昭和23年)
資本金500万円をもって蝶理株式会社を設立。
1950 1952( 昭和27年)
本社を大阪市東区(現中央区)に移転。
  1953( 昭和28年)
東洋レーヨン株式会社(現東レ株式会社)と共同で、ウーリーナイロンの一手販売を開始。
合繊業界における主導的地位の基礎を確立。
  1956( 昭和31年)
合成樹脂・化学品の取り扱い、各種機械および諸物資の取り扱いを開始。
  1957( 昭和32年)
海外法人「蝶理ニューヨーク」(現「蝶理アメリカ」)を設立し輸出入の拠点とする。
香港に駐在員事務所を開設(現・海外法人「蝶理(香港)有限公司」)。
  1959( 昭和34年)
大阪証券取引所において株式上場。
1960 1961( 昭和36年)
東京証券取引所において株式上場。中華人民共和国より
友好商社の指定を受け、以後日中貿易のパイオニアとなる。
  1963( 昭和38年)
海外法人「蝶理ドイツ」(現「蝶理ヨーロッパ」)を
デュッセルドルフに設立。
  1969( 昭和44年)
モスクワ(ロシア)に駐在員事務所を開設。
1970 1973( 昭和48年)
海外法人「蝶理シンガポール」を設立。
  1974(昭和49年)
海外法人「タイ蝶理」をバンコクに設立。
  1978( 昭和53年)
サンティアゴ(チリ)に駐在員事務所を開設。
  1979( 昭和54年)
北京(中国)に駐在員事務所を開設。
1980 1987( 昭和62年)
東京支社を東京本社と改称、東西両本社制とする。
  1989( 平成元年)
西側諸国の拠点第1号として、タシケントに中央アジア駐在員事務所を開設。台北支店設立。
海外法人「蝶理マレーシア」をクアラルンプールに設立。青島(中国)に駐在員事務所を開設。
1990 1993( 平成5年)
中国初の現地法人「蝶理上海」を設立。
  1994( 平成6年)
ホーチミン(ベトナム)に駐在員事務所を開設。
  1995( 平成7年)
1960年代に開設したジャカルタ事務所を母体として、海外法人「蝶理インドネシア」を設立。
  1997( 平成9年)
カザフスタンのシルクロード鉄道輸送力増強工事を受注。
2000 2001( 平成13年)
執行役員制を導入。これまでの中東駐在員事務所(1966年設置)を法人化し、
海外法人「蝶理中東」をジェッダ、ドバイに設立。
  2004( 平成16年)
東レ株式会社の連結子会社となる。繊維ビジネスの調査・研究・
企画などを手がける国内法人「蝶理MODA」を東京に設立。
海外法人「蝶理(天津)有限公司」「蝶理(大連)貿易有限公司」
「蝶理(広州)貿易有限公司」を設立。
  2005( 平成17年)
海外法人「蝶理(中国)商業有限公司」を上海に設立。
物流の合弁会社「大連三興物流有限公司」を大連に設立。
  2008( 平成20年)
設立60周年。新CIを策定。
2010 2010( 平成22年)
ダッカ(バングラデシュ)に事務所を開設。
  2011( 平成23年)
マニラ(フィリピン)に事務所を開設。創業150年を迎える。
  2012( 平成24年)
ムンバイ(インド)に事務所を開設。海外法人「蝶理コリア」を韓国・ソウルに設立。
  2013(平成25年)
シンガポールの化学品商社「MEGACHEM LIMITED」へ出資。
化学品専門商社「ピイ・ティ・アイ・ジャパン株式会社」を子会社化。
カンボジアに事務所を開設。
  2014(平成26年)
中期経営計画「躍進2016」を策定。
婦人服製造・販売会社「株式会社東京白ゆり會」を子会社化。
東京本社を品川に移転。
  2015(平成27年)
ウルムチ(中国)に駐在員事務所を設置。
化学品専門商社「ミヤコ化学株式会社」を子会社化。
これまでのムンバイ駐在員事務所を法人化、海外法人「蝶理イラン」を設立。
  2016(平成28年)
ベトナム、メキシコに現地法人、トルコに駐在員事務所を設立。
イランへの駐在員派遣を再開。

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